インド株のETFについてはドルコスト平均法で数年前から買っていますが、昨年より毎月買う額を増やしています。
インドのAIの徹底活用状況を見ると、インドはさらに大きな成長が見込めるのではないかと思われますので、更に増額も検討していきます。
2025年5月に公開されたMary Meeker氏の最新AIレポートでは、インドと中国におけるAI導入の急進展と、オープンソースモデルとクローズドモデルの対立構造に焦点が当てられています。
インドでは、ChatGPTなどのAIツールの利用が急増しており、ChatGPTのモバイルアプリユーザーの約13.5%がインドからアクセスしています。これはアメリカ(8.9%)やドイツ(3%)を上回る水準です。
中国製のAIモデル「DeepSeek」でも、インドのユーザー比率は6.9%を占めており、国際的にもAI利用が非常に活発な国であるといえます。
AIの進化には2つの流れがあるとMeeker氏は述べています。1つはクローズドモデルで、OpenAIのGPT-4やAnthropicのClaudeなどが該当します。これらは高性能ですが、利用範囲や情報開示に制限があるのが特徴です。
もう1つはオープンソースモデルで、MetaのLLaMAやMistralのMixtralなどが含まれ、アクセス性や透明性が高く、草の根開発や地域対応に貢献しています。
AIの学習コストは最大で10億ドルに上昇していますが、推論コスト(ユーザー利用時の計算コスト)は99%近く低下しています。
Nvidiaの最新GPU「Blackwell」は、10年前のGPUと比べて消費電力が105,000分の1に抑えられており、GoogleのTPUやAmazonのTrainiumなども急速に成長しています。
AI関連サービスのユーザーは急増しているものの、1ユーザーあたりの平均収益はまだ低く、中央値は23ドル程度です。大量の投資資金が流入しているものの、収益化の仕組みを確立できる企業はまだ限られており、今後の淘汰が予想されます。
AIは仕事を奪うのではなく「補助者」として機能するようになっています。プログラマーや作家、データアナリストにとっては、AIが共同操縦者(コ・パイロット)として生産性を高める存在となっています。実際、AI関連の求人は2018年以降で約4.5倍に増加しています。
GPUやチップ、データセンターへのアクセスは、冷戦期の宇宙開発競争と同様に、国際的な覇権争いの対象となっています。誰がより高速で、より効率的にAIを活用できるかが、国の競争力を決定づける時代に入っています。
AIを徹底的に使いこなし、AIの進化に自らを合わせて進化させていくことが本当に大切です。AIを利用しない人は、初めて触った段階で浦島太郎状態になり、食わず嫌いとなって、ますます差をつけられるということになり、二極化はさらにひろがることになるのは間違い無いでしょうね。
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